動画制作を依頼する際に、多くの見積もり書を前に頭を抱えている方も多いのではないでしょうか？具体的に何にコストがかかっているのかが分からない、思っていたよりも見積もりが高かったと悩む方も多いはずです。

そこで本記事では、動画制作にかかる費用の内訳と費用を抑えるための大切なポイントについて詳しく解説していきます。

闇雲なコストカットの前に見積もり書を見極めよう

制作会社からの見積もり金額が高く、費用を抑えるためにコストカットを行なう方も多いのではないでしょうか？闇雲にコストカットをしてしまうと、自社で対応できる箇所もカットしてしまい、動画クオリティに影響することがあります。

動画クオリティに影響すると、結果的に動画による効果が出づらくなるため注意が必要です。見積もり金額が高すぎたという場合には、闇雲にコストカットを行なう前にまず見積書の内容を見極めるようにしましょう。

そのためには、見積もり書に記載されている内訳の内容を理解し、見極められるようになる必要があります。

動画制作に掛かる費用の内訳とよくある項目

動画制作の見積もりは案件ごとに大きく内容が異なりますが、よくある項目は最低限理解しておくことが重要です。

企画構成費

動画制作の骨組みとなる企画を構成するための費用です。クライアントからのヒアリング内容をもとに動画の骨組みを決めていきます。

この企画構成は、動画制作において成功の鍵を握る重要なポイントとなります。そのため、動画制作の核となる企画構成費は見積もりの中でも高額になる項目の一つです。

動画のコンセプトや動画の尺を決めるほか、見た人にどんな印象を与えたいか、撮影場所はどこか、キャスティングの有無など細かな企画を練っていきます。

また、費用の中にはスタッフや撮影機材の選定、スケジュールなどの資料作成費も含まれることがあります。

ディレクション費

動画制作の指揮をとるディレクターの人件費のことです。クライアントとの打ち合わせや、カメラマンなどの制作に関わるスタッフへの指示、撮影現場の手配など動画制作全体の指揮をとります。

大手の制作会社や有名なディレクターに依頼すると、ディレクション費が高くなる傾向にあります。一方で、経験とスキルのある熟練ディレクターが担当することとなるため、高品質な動画制作を期待できるでしょう。

ディレクション費は、案件全体の20〜30％で計算されることが多く、5〜30万円が相場となります。

撮影費

主に撮影に関わるスタッフの人件費のことです。案件によって撮影に関わるスタッフの数や種類は異なりますが、よくある項目として次のようなものがあります。

• カメラマン
• アシスタント
• ヘアメイク
• 照明エンジニア
• スタイリスト
• 美術

 

キャストを使用しない場合にはヘアメイクやスタイリスト費は発生しませんが、撮影に関わるスタッフが多ければ多くなるほど、撮影費は高額になります。

必ず必要となるカメラマンでも、5〜20万円/日が相場となります。また、規模の大きい撮影の場合は1日で終わらないこともあるため、その分撮影費も高くなるでしょう。

撮影機材費

撮影で使用する機材にかかる費用のことです。主にカメラ、音声、照明などがありますが、カメラの中でもハンディカメラのような軽いものから、高画質に撮るためのカメラなどスペックによって金額が変わります。

照明機材も同じように、撮影場所が屋外や屋内などによって白熱球、蛍光灯、LEDなどと使い分けられ、値段も変わります。

このように、案件の内容や規模、使用する機材の性能によって金額が異なります。撮影機材には種類が多いため、見積もり書にはひとくくりにして記載されていることが多いです。

そのため、撮影機材費が高額な場合にはその内訳を確認すると良いでしょう。

キャスト費

動画に出演する出演者の人件費のことです。起用するキャストや人数によって費用も異なりますが、キャストを起用しない場合は費用が発生しません。

キャスト費は、一般的に動画1本辺りにかかる費用となるため、撮影工数に左右されることはありません。事務所や劇団に所属しているプロの場合は、通常5万円〜/本となることが多いですが、知名度の高い役者やモデルとなると何千万円/本となる場合もあります。

エキストラなどのあまり演技力や表現力が必要ない役の場合は、社内のリソースを使うなどしてコストカットすることができます。しかし、動画の中でもメインとなる人物はプロに依頼する方がクオリティが上がるでしょう。

編集・アニメーション・CG費

実際に撮影した動画を編集するスタッフの人件費のことです。基本的には、編集作業にかかる工数で金額が決まるため、動画の尺が長ければ長いほど金額も高くなります。

このように、案件の規模や動画の長さによって金額が異なるため、一般的に編集費は5,000円〜50万円とレンジ幅が広くなっています。

たとえば、動画内の字幕や効果音・イラストの挿入のみの場合は、比較的金額が安くなる傾向がありますが、オリジナルグラフィックの作成やCGなどで特殊な加工をする場合には編集費が50万円以上になることもあります。

音響効果費

動画内で使用するオリジナルBGMの制作や既存曲の使用料のことです。音楽は動画の印象に大きく影響するため挿入するケースが多いですが、既存曲の使用には注意が必要です。

JASRAC（日本音楽著作権協会）が管理しているアーティストの楽曲を使用する場合は、使用料が別途数百円〜数千円かかります。

また、オリジナルBGMを作成する場合には5万〜50万円の費用がかかります。

ナレーション・MAスタジオ費

ナレーション・MAスタジオ費とは、動画にナレーションを挿入する場合に発生するナレーターの人件費やナレーションを録音するダビングスタジオにかかる費用となります。

ナレーション費は、動画の長さに関係なく1本の動画に対して費用が発生することが多いです。そのため、ナレーターの実績や知名度にもよりますが、一般的には5万円/本が相場となります。

動画内のナレーションが多い場合には、プロに依頼したほうがクオリティが高くなりますが、ナレーション部分が少ないのであれば社内リソースを起用するのも方法の一つです。

マスターデータ作成費

DVDやBlu-rayなどの記録媒体に複製するためのマスターデータを作成する費用です。動画の尺にもよりますが、1万〜5万円が相場となります。

マスターデータは、掲載メディアに提出する場合や自社保管用として必要となるため、多くの場合はマスターデータも一緒に納品されます。

このように、見積もり書にはさまざまな項目がありますが、案件内容や規模感によって大きく異なります。そのため、まずは各項目の詳細を理解した上でコストカットを行うことが重要です。

費用を抑えるために大切なポイント

動画制作の費用を抑えるためには、具体的にどのようにしたら良いのでしょうか？思っていたよりも見積もりが高かった、ということがないように事前にポイントを抑えておくことが重要です。

ここでは、動画制作の費用を抑えるために大切なポイントを解説していきます。

予算を予め伝える

動画制作にどれくらいの予算がかけられるのかを予め決めておくことが重要です。そして、見積もりを出してもらうときには制作会社に前もって予算を伝えておくと良いでしょう。

予め予算を伝えておくことで予算に合わせた提案をしてもらえるため、思っていたよりも高くなったということを避けられます。また、予算を決めておくことでどの程度まで実現できるのかという全体像をイメージしやすくなります。

しかし、低く設定しすぎてしまうと低クオリティの動画に仕上がったり、引き受けてもらえないケースもあるため注意が必要です。

予算の決め方がわからないという場合は、制作会社に予算感を相談したり相場を調べてみることをおすすめします。

動画制作の相場について詳しく知りたい方は、こちらの記事もご覧ください。

▼参考記事：【2022年版】動画制作の相場はいくら？｜用途・作業項目別にその料金と安くするポイントを紹介

動画の内容を得意としている会社に依頼する

自社が作成したい動画の内容を得意としている会社に依頼することも、費用を抑える重要なポイントとなります。たとえば、イラストを使用した動画を作成したい場合には、オリジナルイラストの制作を得意とする会社に依頼した方が、クオリティが高く仕上がります。

反対に、役者やモデルなどの人物を起用した動画制作を得意とする会社にイラストメインの動画制作を依頼すると、場合によってはイラスト制作のできる外注スタッフを手配することになり、かえって高額になってしまう可能性があります。

そのため、自社がイメージする動画の内容を得意とし、かつ実績のある会社に依頼したほうが相場程度の金額で収まるでしょう。

動画の長さを短くする

動画の長さを短くするとその分動画制作にかかる人件費を抑えられるため、全体的なコストダウンに繋がります。撮影が大掛かりになればなるほど見積り金額が膨らむため、本当に必要な箇所だけに絞ることが重要です。

そのためには、動画で伝えたいメッセージや目的を明確にする必要があります。伝えたいメッセージや目的が明確化されていると、本当に必要な部分がどこなのかを洗い出すことができるでしょう。

ただし、コストカットが目的となり動画の尺を短くしすぎてしまうと効果を発揮しづらくなる場合もあるので、動画を短くする際には注意が必要です。

相見積もりを取る

1社のみの見積もりだと、相場よりも高い金額で出されていても気づくことができない可能性もあります。そのため、見積もりを取る際には、複数の制作会社に見積もりを出してもらうと良いでしょう。

ただし、相見積もりを取る際はすべて同じ条件で出してもらうことが重要です。同じ条件で複数社の見積もりを取ることで、より金額の安い制作会社に依頼できるようになります。

ディレクターやカメラマンに実績やスキルのある人を起用していることで、制作会社によって金額が大幅に異なるケースもあります。このような場合は、クオリティの高い動画制作を期待できますが、自社が何を重要視するのかという優先順位を決めておくことが重要です。

内製化支援のサービスを活用する

内製化支援サービスとは、動画制作を制作会社からレクチャーしてもらえるサービスです。自社で動画制作を内製化していきたいという場合には、内製化支援サービスを利用する方法もあります。

すべてをプロに依頼すると、どうしてもコストが高額になりがちです。しかし、内製化支援サービスの場合は制作会社に依頼するよりも比較的安く抑えられる上に、撮影から編集までに必要なスキルを習得することができます。

必要な動画コンテンツの数が多い場合には、内製化支援サービスを利用して動画制作を内製化したほうが長期的な目線で大幅なコスト削減になるでしょう。

YouTubeの動画制作・コンサルティングなら株式会社Lugia

費用対効果の高い動画制作を行なうためには、まず適切な見積もり金額で依頼をすることが重要です。適切な見積もり金額を理解するためには、見積もり書を見極めることが重要となります。

今回ご紹介した見積もり書の項目を理解し、自社に必要なものやコストカットできるものがないかを検討してみましょう。

制作会社に依頼する際には、自社内で動画イメージや戦略を明確にしておくことが大切です。株式会社Lugiaでは、WebマーケティングやYouTubeコンサルティングサービスを提供しており、動画制作の戦略立案を支援いたします。

動画制作を依頼したいが、全体的な戦略立案が決まっていないという場合には、ぜひ毎月10社限定のZoom無料相談も行っているので、株式会社Lugiaのライン公式アカウントを友達追加してみてください(下記のQRコードから株式会社Lugia公式LINEに追加していただければ無料相談のお問い合わせが可能です)。

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