YouTubeは利用ユーザーが多く、企業にとって多くのビジネスチャンスがある市場です。また近年では収益化の方法が増えており、活用の幅が広い点も強みといえるでしょう。

そこで本記事ではYouTubeを活用したビジネスモデルについて、基本の仕組みから具体的な方法を解説していきます。

YouTubeを活用したビジネスモデルとは？

YouTubeはインターネット上で自由に動画コンテンツを投稿できるプラットフォームとなり、日本をはじめ世界中で多くのユーザーが利用しています。近年ではYouTuberという職業が一般化したこともあり、YouTubeは参入企業も多いビジネスの一つといえるでしょう。

このように注目を集めているYouTubeでは、基本的に広告収入によって収益を得る仕組みです。

YouTubeを利用するには、まずGoogleアカウントの作成、そしてYouTubeチャンネルを開設します。そして一定の条件を満たすと投稿した動画に広告を掲載でき、再生回数やチャンネル登録者数に応じて広告収入を得られます。

掲載する広告は、広告主がYouTubeの動画広告サービスを通して、予算や掲載時間などを設定する流れです。そのためYouTube側は広告主が支払う広告費用を仲介手数料として受け取り、YouTube自体は無料で活用できる仕組みが作られています。

YouTubeで収益を得るための条件

YouTubeでは一定の条件を満たした場合にのみ、投稿動画に広告を掲載できる仕組みです。そのため広告収入を受け取るには、まず以下の条件を満たす必要があります。

• パートナープログラムの認可
• 収益化ポリシーの遵守
• 直近1年間で総再生時間が4,000時間以上
• チャンネル登録者数が1,000人以上
• アドセンスアカウントの所有

 

ここでは、YouTubeで収益を得るための条件について解説していきます。

パートナープログラムの認可

最初に押さえておくことは、パートナープログラムの認可です。

そもそもYouTubeを収益化するためには、YouTubeのパートナープログラムに参加する必要があります。

パートナープログラムとは、投稿動画にさまざまな広告を表示し、再生に応じて収益につなげる広告システムを指します。

基本的にYouTubeの収益化とは、パートナープログラムに参加し審査を通過することを指します。そして審査の第一条件として設けられていることが、サービスに対応している地域の居住です。

対応地域の例はこちら。

• アルゼンチン
• オーストラリア
• フランス
• 香港
• 米国
• 英国
• 韓国
• 日本

 

日本国内に住んでいれば問題ないため、居住国を特別気にする必要はありません。もしも居住地が異なる場合には「YouTubeヘルプ：YouTube パートナープログラム」をご利用いただける国や地域」をご確認ください。

収益化ポリシーの遵守

続いて重要となることが、YouTubeが公開している「収益化ポリシー」の遵守です。

収益化ポリシーとは広告掲載できる動画内容を定めたものとなり、以下のような内容は広告掲載に不適切と認識されてしまいます。

• 暴力コンテンツ
• 差別的なコンテンツ
• 危険ドラッグ・薬物に関連するコンテンツ
• アダルトコンテンツ
• 炎上目的・誹謗中傷コンテンツ

 

広告主の立場で考えると、上記のようなコンテンツに掲載したいと思う方はいないでしょう。またポリシーに違反すると、広告掲載できない以外にも、アカウント停止やチャンネル登録解除などの罰則を受けてしまいます。

収益化を図るうえでは重要な内容となるため、一度はポリシーの内容を確認するようにしましょう。

チャンネル登録者数が1,000人以上

YouTubeの収益化を行ううえで最も重要となる要素が、チャンネル登録者数1,000人以上といえるでしょう。

多くの方が収益を得るまでの壁となり、1,000人という数字を達成できずに諦めてしまう方も少なくはありません。

チャンネル登録者を最短で増やすには、以下のポイントを意識することが大切です。

• テーマやターゲットを明確化する
• YouTube SEOを対策する
• 質の高い動画を投稿する
• 投稿動画を分析する
• チャンネル登録を積極的に促す
• ユーザーとコミュニケーションを図る

 

特にテーマやターゲットが明確化されていないチャンネルは、視聴者に響く動画を発信できません。そのためどのような価値を提供できるのか考え、具体性を意識した動画制作が重要です。

YouTubeの効果的な伸ばし方を知りたい方は、こちらの記事をご覧ください。

YouTubeの伸ばし方とは？登録者数と再生回数に分けて解説

直近1年間で総再生時間が4,000時間以上

前述の登録者数と合わせて重要となる基準は、直近1年間での総再生時間が4,000時間以上であることです。

2017年は再生時間が1万時間という条件だったため、従来と比べるとハードルは低くなったといえるでしょう。とはいっても数日程度でクリアできるわけではなく、質の高い動画投稿は欠かせません。

例えば動画の視聴時間が平均5分と仮定した場合、4,800以上の再生回数が必要です。開設当初は5分以下が基本となるため、実際は5,000〜7,000回再生が必要になります。

ただしチャンネル登録者数が1,000人以上を超えるほうが難易度は高く、総再生回数は自然と達成するレベルといえるでしょう。そのため、まずは登録者数を重点的に対策することが大切です。

アドセンスアカウントの所有

YouTubeの収益化を図るうえでは、Googleのアドセンスアカウントが必要です。

Googleのアドセンスとは投稿動画に広告を掲載するためのサービスを指し、アカウント作成には18歳の年齢制限が設けられています。

そのためYouTubeの収益化では、実質18歳の年齢制限がある状態となります。ただし親名義のアカウントであれば登録も可能なため、未成年の方は適切な方法で利用しましょう。

YouTubeで利用できるビジネスモデル6選

ここではYouTubeで利用できるビジネスモデルについて、6種類から紹介していきます。

アドセンス収益

アドセンス収益はYouTubeの広告収入を指し、最も活用されているビジネスモデルといえるでしょう。

収益は「再生回数×広告単価」によって決まり、広告単価は1再生0.1円や0.3円など、チャンネルによって異なります。

広告単価に関しては明確な基準が公表されていませんが、以下の要素が重要です。

• 投稿するジャンル
• 投稿する時期
• 設定している広告数
• 再生された国や地域

 

特に投稿するジャンルは大きく影響すると言われているため、極端に広告単価が低い場合には投稿内容を見直すようにしましょう。

ショートファンド

ショートファンドは2021年に新しく導入された仕組みとなり、YouTubeのショート動画を活用したビジネスモデルです。

ショート動画は最大でも1分の尺となり、通常の動画と違って広告を掲載できません。しかしショートファンドでは、以下の要素から各クリエイターに100ドル〜10,000ドルを配分する仕組みです。

• 再生回数
• エンゲージメント率
• 成長率 など

 

通常の動画では、そもそも登録者数や総再生数時間の基準をクリアしない限り収益は受け取れませんでした。しかしショートファンドでは動画の質を重視するため、登録者数が少なくても収益を受け取れる可能性があります。

収益額に限界はあるものの、多くのチャンネルにとって活用しやすいビジネスモデルといえるでしょう。

YouTubeのショート動画の伸びる仕組みを知りたい方は、こちらの記事をご覧ください。

【2022年版】YouTubeショートで再生回数が伸びる仕組みをプロが徹底分析

プレミアムサービス

プレミアムサービスは月額のサブスクリプション型となり、ユーザーは加入することで以下のサービスを受けられる機能です。

• 広告の非表示
• オフライン再生
• バックグラウンド再生
• Music Premiumの利用
• YouTube Originalsの特典

 

YouTubeはプレミアムサービスで得た収益をクリエイターに分配する仕組みをとっています。収益を得る条件はアドセンス収益と同じですが、オフラインやバックグラウンドの再生時間に応じて収益額は決定されます。

そのためパートナープログラムに参加しているチャンネルは、非常に活用しやすいビジネスモデルです。

メンバーシップ

メンバーシップとは、ユーザーがチャンネルのメンバーになり、月額料金を支払うことで特典を得られる仕組みです。クリエイターは月額料金を以下の条件から設定でき、メンバー数に応じて収益を得られます。

• YouTubeへの手数料が30%
• 料金は月額90〜6,000円の範囲で設定
• メンバーレベルを5段から設定可能

 

特典は限定動画や専用の絵文字など、クリエイター側が用意する形となります。そのためファンクラブのような仕組みといえるでしょう。

スーパーチャット

スーパーチャットとは、ライブ配信・プレミアム動画を行っている際に、ユーザーがお金を払ってチャットを目立たせる機能のことです。

クリエイターは以下の条件で、ユーザーが支払ったお金を収益化できます。

• YouTubeへの手数料が30%
• 一人のユーザーに対して、1日の上限が50,000円

 

一般的には「投げ銭」と呼ばれる仕組みになり、近年では多くのクリエイターが活用しているビジネスモデルといえるでしょう。

スーパーステッカー・スーパーサンクス

スーパーチャットの他にも、YouTubeでは「投げ銭」として以下の機能が活用できます。

• スーパーステッカー：ライブ配信などを行っている際に、お金を支払ってデジタルアニメーションを送ること
• スーパーサンクス：通常の動画でも送れる、スーパーステッカーのこと

 

このようにYouTubeではさまざまな機能が用意されており、クリエイターは幅広く収益化を行えます。

YouTubeを活用したビジネスモデル4選

ここではYouTubeを活用したビジネスモデルについて、4種類から解説していきます。

企業案件

企業案件とは、企業がクリエイターに直接依頼し、商品やサービスを動画で紹介してもらう仕組みのことです。企業によって案件額は異なりますが、基本的には登録者数などの影響度によって変化するといえるでしょう。

またチャンネルの視聴者とのマッチング度が重要なため、企業案件を受けるには自社チャンネルのファンを獲得していることが重要です。

アフィリエイト収入

アフィリエイトとは、自社チャンネルで商品やサービスの紹介を行ない、成約に至った件数を成果報酬として受け取る仕組みのことです。

アフィリエイト商品は自由に選べるため、チャンネルとの相性を加味したうえで活用できる点が強みといえるでしょう。また映像と音声といった動画コンテンツの特徴を活かせるため、活用次第ではブログなどより収益をあげることも可能です。

ただし収益は実力次第のため、簡単には多くの報酬を得られないと考えましょう。

自社サービスへの誘導

企業が運用しているチャンネルであれば、動画をとおして自社サービスへ誘導するモデルも効果的です。

例えばプログラミングスクールを紹介している場合、スクールに関する動画を提供し、自社に興味を持たせるなど。化粧品を販売している場合は、商品の使用感や特徴を公開し、LPのページへ誘導するなどの導線を作れます。

ただし成功するには明確なターゲット設定や、誘導するまでに自社ファンの獲得が欠かせません。適切な運用ノウハウが必要なため、取り組む際はプロへの依頼をおすすめします。

株式会社Lugiaはお客様の商材や強みに合わせて、適切な戦略をご提案しております。「自社の強みが分からない…」といった場合でも、まずはお気軽にご相談ください。

イベント運営

チャンネルを通してファンを獲得できている場合は、イベントを開催することで、ユーザーと直接交流できます。

コメント欄をとおしてコミュニケーションは図れますが、あくまでインターネット上での交流です。そのため直接会うことでより濃い関係性を作れるでしょう。

またイベントではグッズ販売などを行ない、収益の方法も増やせます。このように一定のファンを獲得すれば、その後のビジネスモデルを広げられる点がYouTubeの強みです。

まとめ

YouTubeは広告収益が基本となるものの、YouTube内外問わずにさまざまな方法で収益化が図れます。

特に自社サービスへ直接誘導できる点は、企業であれば積極的に活用すべきビジネスモデルといえるでしょう。ただし誘導までには自社ファンの獲得が必須となり、チャンネルを伸ばすことが重要です。

株式会社Lugiaでは自社チャンネルを登録者90万人まで伸ばしたノウハウをもとに、さまざまな企業様のビジネスモデルに合ったYouTubeマーケティングを支援しています。毎月10社限定でZoom無料相談も実施しておりますので、まずは下記の公式LINEお気軽にお問い合わせください。

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